終息が見えないコロナ禍の時代となってしまいましたが、テレワークやオンライン会議が一般的となり、社会のデジタルトランスフォーメーションは加速度がついたかのように見えます。
在宅勤務を推奨する企業が増え、リモートで情報の共有を行ったり、ビデオ通話で会議を行えるGoogleハングアウトやZoomなどのツールが必須となりました。
日本の建設業や不動産業など「現場第一主義」のビジネスも変化せざるをえない状況となっています。
不動産取引でもオンライン面談や売買契約書の電子化、そして重要事項説明をオンラインで行う「IT重説」も普及してきています。
これまで賃貸物件に関する重要事項の説明は、不動産会社の担当者が対面で行うよう定められていましたが、2017年からはオンラインで説明を受ける「IT重説」でも可能となりました。
例えば東京の物件を借りたいお客様は、大阪に住んでいても現地へ赴かなければなりませんでした。
わざわざ重説のためだけに、高い交通費を出して長距離を移動すると言うのは面倒なものです。
不動産の場合、取引金額が高額なので、一つでも問題を見逃すと大きな損失が発生する可能性がありますね。
また「IT重説」の場合、「契約者に伝えた情報を正確に残せる」点も大きなメリットです。
「IT重説」に向いていると言われていたのは、品質や機能、契約条件が比較的わかりやすい新築や、築年数がそんなに経っていない物件でした。
しかしながらMatterport（マーターポート）の3Dモデルを使えば、遠方のお客様に臨場感のある画像を見て、物件の隅々まで確認していただくことが可能です。
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