マーケティングツールとしてのSNS活用。

近年、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）をマーケティングのツールとして活用する企業が増加しています。

SNSの活用は、ユーザーへの情報提供や、ユーザーのニーズの把握、ユーザーとのコミュニケーション活性化などを低コストで実現します。

Facebook、Instagram、Twitter、LINEなど人気のあるSNSの違いをまとめてみました。

Facebook（フェイスブック）

Facebook（フェイスブック）は、アメリカ合衆国カリフォルニア州メンローパークに本社を置くFacebook, Inc.が運営する世界最大のSNSです。

2010年7月、アクティブユーザが全世界で5億ユーザを突破しました。

Facebook, Inc.はアメリカ合衆国の主要なIT企業であり、GAFAの一つで、FacebookのほかInstagramやMessengerなどを提供しています。

Facebookは他のSNSと異なり、実名制であるゆえに「友人、知人を見つけやすい」ということが最大のメリットです。

「いいね！」ボタンというシンプルなリアクションを使い、気軽な情報のシェアなど実名の信頼感もあり、使い勝手が良いところがFacebookの特長です。

主に友人や知人との情報共有やコミュニケーション、自分の近況報告、共通の興味を持った人が集まるコミュニティの形成等、人脈を維持・拡張するためのツールとして活用されています。

メインユーザーは30〜50歳代。日本の月間アクティブユーザー数は2019年末時点では、2,600万人を超えています。

商用利用が認められており、多くの企業がFacebookページを運用し、販促活動やブランディングの手段として活用されています。

Instagram（インスタグラム）とは、Facebook, Incが提供している写真共有アプリケーション、およびSNSです。

写真メインなので、ファッション・美容系や飲食・料理系に強く、若い女性のユーザーが多いのが特徴です。

メインユーザーは10〜20歳代。日本の月間アクティブユーザー数は2019年末時点では、3,300万人を超えています。

旅行客、観光業者ともにInstagramが活用され、インバウンド観光に大きな影響を与えています。

市場調査機関イプソスのレポートでは、2017年の訪日外客数約2,800万人のうち、旅行の計画や実施にInstagramが関わった割合が9%とされ、これによる経済効果は3,743億円と推定されています。

旅行客の46%が「休暇の計画を立てる際にInstagramを使う」、51%が「Instagramはあまり知られていない旅行先や体験の情報源だ」と回答し、Instagramを旅行のために使っているのがわかります。

Twitter（ツイッター）は、アメリカ合衆国、カリフォルニア州サンフランシスコに本社を置くTwitter, Inc.が運営するソーシャル・ネットワーキング・サービスです。

「ツイート」と呼ばれる半角280文字（日本語は全角140文字）以内のメッセージや画像、動画、URLを投稿できます。

メインユーザーは20歳代。日本の月間アクティブユーザー数は2019年末時点では、4,500万人を超えています。

トレンドワードに敏感で、リツイートによる情報の拡散スピードは他のSNSに比べ圧倒的です。

新製品のキャンペーンなど、Twitterの拡散性を上手く活用すれば数万のリツィートを獲得でき、集客効果は抜群です。

ただし気軽に利用できる反面、信憑性のない情報や不謹慎な発言により炎上するケースが多々あります。

LINE（ライン）は、LINE株式会社が開発し運営しているテキストチャット系のアプリケーション、およびSNSです。

スタンプと呼ばれる画像を用いて、友達と会話するチャット機能が特徴的です。

日本発のアプリケーションであり、全世代に幅広く利用されています。

日本の月間アクティブユーザー数は2019年末時点では、8,200万人を超えています。

企業の公式アカウントからオリジナルのスタンプを配布したり、クーポンやセール情報などをユーザーへ届けることが可能です。

チラシやメルマガなどと比べて、プッシュ通知で情報が届くため、お客様が内容にきちんと目を通す確率が高く、施設や店舗へ実際に足を運ぶアクションにも繋がりやすいという点が特長と言えます。

SNSを運用するうえで重要なことは、自社の業態に合ったSNSをユーザーのリアクションなどを見ながらきめ細かく運用していくことです。

「いいね！」や「フォロー」を獲得しただけではユーザーはまだ「潜在顧客」の状態です。

まずはSNSで広範囲に「潜在顧客」を集め、様々なマーケティングツールを使ってコミュニケーションを継続的に図っていくことで、ユーザーを「顕在顧客」化し売り上げの向上を目指していきましょう。

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